海底ケーブル網へのリスク増大：地政学、自然災害、事故がグローバルサプライチェーンのデジタル基盤に与える影響
はじめに
現代のグローバルサプライチェーンは、物理的なモノの流れだけでなく、高度なデジタル通信によって支えられています。受注管理、在庫追跡、物流手配、金融決済、サプライヤーとの情報共有など、サプライチェーンマネジメント（SCM）のあらゆる側面が、インターネットを介した即時かつ安定した通信に依存しています。このグローバルなデジタル通信の基盤を支えているのが、世界中に張り巡らされた海底ケーブル網です。衛星通信も存在しますが、データ伝送容量やコスト効率の観点から、長距離国際通信の99%以上は海底ケーブルに依存しているとされています。
しかし、この不可欠なインフラである海底ケーブル網は、様々なリスクに晒されています。地政学的な緊張の高まり、自然災害、そして偶発的な事故は、ケーブルの損傷や切断を引き起こし、広範な通信障害をもたらす可能性があります。本稿では、海底ケーブル網を取り巻くリスク要因を詳細に分析し、それがグローバルサプライチェーンのデジタル基盤、ひいては物理的なモノの流れにいかに影響を与えるか、そして企業が考慮すべきリスク評価と対策の視点について考察します。
海底ケーブル網を取り巻く主要リスク要因
海底ケーブルは、設置場所や外部環境によって多様なリスクに直面します。主なリスク要因として、以下が挙げられます。
1. 地政学リスク
国家間の緊張や紛争は、海底ケーブルの安全性に直接的な脅威をもたらします。海底ケーブルは軍事的・経済的に極めて重要なインフラであり、意図的な破壊や傍受の標的となる可能性があります。特に、特定の海峡や浅瀬といったチョークポイントに集中して敷設されている箇所は脆弱性が高く、戦略的な重要性が増しています。排他的経済水域（EEZ）や大陸棚を巡る国家間の対立も、ケーブルの敷設・保守・保護を巡る問題を引き起こす可能性があります。
2. 自然災害
地震、津波、海底地滑り、火山噴火といった自然現象は、ケーブルに物理的な損傷を与える主要因です。例えば、環太平洋火山帯沿いの地域は地震活動が活発であり、その海底地形は複雑でケーブルへの負担が大きくなります。特に、地震によって引き起こされる海底地滑りは、広範囲のケーブルを寸断する可能性があります。また、近年頻発する異常気象による海洋環境の変化も、ケーブルへの新たなリスクとなり得ます。
3. 偶発的な事故
海底ケーブルの損傷の最も一般的な原因は、漁業活動、特にトロール漁によるものです。重い漁具が海底を引きずられる際にケーブルに引っかかり、断裂を引き起こします。また、船舶の投錨や、海底資源探査・開発のための掘削作業なども、意図せずケーブルを損傷させる可能性があります。海上交通量の増加に伴い、これらの事故リスクも増大する傾向にあります。
サプライチェーンへの影響分析
海底ケーブルの損傷や切断による通信障害は、グローバルサプライチェーンに多岐にわたる影響をもたらします。
1. デジタルSCM機能の麻痺
SCMシステム、ERPシステム、クラウドサービス、電子データ交換（EDI）など、サプライチェーン運営の核となるデジタルツールは、安定したインターネット接続に依存しています。通信障害が発生すると、これらのシステムが利用不能になり、以下の問題が発生します。
- 受注・発注業務の遅延・停止: オンラインでの受発注や、サプライヤーへの発注指示が困難になります。
- 在庫管理の不正確性: リアルタイムでの在庫情報の更新ができず、欠品や過剰在庫のリスクが高まります。
- 物流可視性の喪失: 貨物の追跡、輸送状況の把握、倉庫管理などが困難になり、物流計画が破綻する可能性があります。
- 金融決済の遅延: 国際間の貿易決済や送金が滞り、キャッシュフローに影響が出ます。
- 情報共有の断絶: パートナー企業や海外拠点との重要な情報交換ができなくなり、連携が取れなくなります。
2. コストと復旧の課題
海底ケーブルの復旧には、専門の船舶と技術者が必要であり、数日から数週間、場合によっては数ヶ月を要することがあります。その間、通信を維持するためには、帯域が限定され高コストな衛星通信への切り替えや、遠回りの代替ケーブルルートの利用が必要となります。これにより、通信コストが大幅に増加するだけでなく、データ伝送速度の低下が業務効率に悪影響を与えます。
3. 物理的な物流への間接的影響
デジタルシステムの停止は、物理的なモノの流れにも影響します。例えば、港湾でのコンテナ処理システム、税関手続き、トラックの配送手配などがオンラインシステムに依存している場合、通信障害がこれらを麻痺させ、物流ハブでの滞留を引き起こす可能性があります。製造業においては、ジャストインタイム供給が滞り、生産ラインが停止するリスクも発生します。
過去の事例と教訓
海底ケーブルの損傷が広範な影響を及ぼした事例は複数存在します。
- 2006年台湾沖地震: 台湾沖で発生した地震とその後の海底地滑りにより、複数の主要な海底ケーブルが寸断されました。これにより、台湾とアジア各国の間の通信が大規模に遮断され、インターネットサービス、国際電話、金融取引などが数週間にわたり深刻な影響を受けました。特に金融市場の混乱は大きく、国際送金や株式取引にも支障が出ました。
- 2008年エジプト沖ケーブル切断: 地中海で発生した複数の海底ケーブル切断事故により、中東、南アジア、欧州間の通信が大規模に遅延・遮断されました。これは主に船による偶発的な損傷が原因とみられています。この事故は、特定の地理的ポイントにケーブルが集中していることの脆弱性を改めて浮き彫りにしました。
これらの事例から得られる教訓は、海底ケーブルリスクが単なる通信問題ではなく、経済活動や社会インフラ全体に影響を及ぼすサプライチェーンリスクそのものであるということです。特定の地理的、あるいはインフラ的な集中箇所は特に脆弱であり、物理的リスクとデジタルリスクが複合して発生する可能性を考慮する必要があります。
リスク評価と対策立案のための視点
海底ケーブルリスクに対するサプライチェーンのレジリエンスを高めるためには、以下の視点からリスク評価と対策を講じることが重要です。
- 依存度と脆弱性のマッピング: 自社のSCMオペレーションがどの程度、特定の地域を通過する海底ケーブルや特定の通信プロバイダーに依存しているかを詳細にマッピングします。重要なデータフローやシステム連携における通信経路を特定します。
- リスクシナリオ分析: 地震多発地域、地政学的緊張地域、海上交通量の多い地域など、リスクの高いエリアでのケーブル損傷シナリオを想定し、その影響度と発生可能性を評価します。
- 冗長性の確保:
- 複数の通信プロバイダーとの契約、異なるルーティングを持つ回線の確保により、単一障害点（SPOF）を排除します。
- 可能な限り、異なる海底ケーブルシステムや陸上回線を経由するバックアップルートを確保します。
- 緊急時の代替通信手段として、衛星通信などの利用可能性とコストを検討します。
- 物理的セキュリティと監視: 主要な陸揚げ地点（Landing Station）の物理的セキュリティ強化や、ケーブルルート上の不審な活動に対する監視強化を支援・連携します（ただし、これは主にインフラ事業者の役割ですが、情報の共有や連携は重要です）。
- インシデント対応計画: 通信障害発生時の具体的な対応手順、代替手段への切り替えプロセス、関係者（社内、サプライヤー、顧客）への情報伝達計画を事前に策定し、訓練を実施します。
- 技術動向の監視: 新たなケーブル敷設計画、より強靭なケーブル技術、海底監視技術の進展などを継続的に監視します。
今後の見通しと監視ポイント
デジタル化の進展に伴い、海底ケーブル網の重要性は今後さらに増大します。同時に、地政学的な競争の激化、気候変動に伴う自然災害リスクの変化、海上活動の増加などにより、海底ケーブル網を取り巻くリスクは複雑化し、増大する可能性があります。
サプライチェーン専門家は、以下の点を継続的に監視する必要があります。
- 主要な海底ケーブル敷設ルートと、それに関わる国家間の動向。
- 特定の地域における地震活動や海底環境の変化。
- 主要なチョークポイント周辺でのインシデント発生状況。
- サイバー攻撃や物理的な妨害活動に関する情報。
- 衛星通信技術など、代替通信手段の進化動向。
結論
海底ケーブルリスクは、現代のグローバルサプライチェーンの最も重要な、しかし時に見過ごされがちな脆弱性の一つです。デジタル通信の途絶は、物理的なモノの流れを支える情報基盤を根底から揺るがし、広範かつ深刻な影響を及ぼす可能性があります。サプライチェーンリスク管理において、地政学リスクや自然災害が海底ケーブル網に与える潜在的な影響を理解し、デジタルインフラのレジリエンス強化に積極的に取り組むことが、今後ますます不可欠となります。自社のサプライチェーンが依存するデジタル経路を詳細に分析し、冗長性の確保や緊急時対応計画の策定を進めることが、不確実性の高い世界におけるビジネス継続性を確保するための重要なステップとなります。